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若手研修に誰を出すか:対象者の選び方と人数の決め方

研修の候補は決まった。日程も、費用もだいたい分かった。あとは申し込むだけ、というところで手が止まる。

「で、誰を出すの?」

研修を任された担当者が、最後に迷うのがここのようです。全員に受けさせるほどの予算はない。かといって誰かを選ぶと、選ばれなかった人や、その上司から何か言われそうな気がする。

対象者の決め方にはいくつか目安があります。

困りごとから逆算する

対象者は研修を探し始めたきっかけから決めるのがいちばん早いと思います。

研修を探すきっかけはたいてい誰かの困りごとです。営業部長が「若手の報告が分からない」と言っていた。社長が「2年目が育っていない」とこぼしていた。そこで名前が挙がった部署や年次が、最初の対象者です。

きっかけがはっきりしないまま「若手全員」にすると、研修のあとに何が変わったかを確かめにくくなります。困りごとと対象者がつながっていれば、研修後に「営業部の報告はどうなったか」と聞くだけで済みます。

全員か、選抜か

社員50名前後の会社なら、若手の人数は10名もいないことが多いでしょう。予算が許すなら、同じ年次や同じ部署の若手をまとめて出すほうが、効果は出やすいと考えています。

理由は職場に戻ったあとにあります。1人だけが研修で報告の型を覚えても、周りが知らなければ、その型は職場で使われにくい。同じチームの2〜3人が同じ型を知っていれば、お互いに「結論から」と言い合えます。上司も一言で指摘できるようになります。

予算の都合で選抜にするなら、次の順で考えます。

  • 来期に新しい役割を任せる予定の人
  • 困りごとの中心にいる部署の人
  • 本人が学びたいと言っている人

3つめは軽く見られがちですが、本人にやる気がある研修は、少人数でも職場への広がり方が違います。

人数の決め方

人数は研修の料金体系を見てから決めます。

研修によっては、人数が増えるほど1名あたりの料金が下がるものがあります。1名で出すつもりだったのが、3名にしても総額はそれほど変わらない、ということもあります。申し込む前に、何名ならいくらかを研修会社に聞いておくと判断しやすくなります。

人数を増やすときに気をつけたいのは、現場の負担です。同じ部署から一度に何人も抜けると、その時間の仕事が回らなくなります。週1回の研修なら影響は小さいですが、丸一日の研修なら、部署ごとに日を分けるなどの工夫が要ります。

対象にしないほうがいい人

研修の内容と本人の状況が合っていないと、受ける側も教える側もつらくなります。

例えば、入社して1週間の新人に、報告や段取りの研修を受けさせても、まだ当てはめる仕事がありません。新人研修が別にあるなら、そちらを先にするほうがいいでしょう。

逆に、すでに部下を何人も持っている管理職を、若手向けの研修に入れるのもおすすめしません。内容が合っていても、本人が若手と同じ場にいることに抵抗を感じることがあります。管理職には、管理職向けの研修を探すほうが無難です。

選ばれなかった人への伝え方

選抜にした場合、選ばれなかった人への伝え方も考えておきます。

何も言わずにいると、「自分は期待されていないのか」と受け取る人が出ます。今回は営業部から始めて、次の期に別の部署にも広げる予定だ。そう伝えておくだけで、受け止め方は変わります。

実際に次の期に広げるかどうかは、今回の研修の結果を見て決めればかまいません。受講後の報告で「次は誰に受けさせたいか」まで書いておくと、次の稟議の材料にもなります。報告のまとめ方は研修のあと、社長に効果を報告するときにまとめることに書きました。

決まらないときは

対象者が決まらないまま、申し込み期限が近づくこともあります。

そういうときは、人数だけ仮で決めて、研修会社に相談するのも一つの手です。相談の段階では申し込みが確定しない研修会社なら、見積を取りながら社内で人選を詰められます。誰を出すかで迷っている話は、研修会社にとってもよく受ける相談のはずです。

人選が固まる前の相談から、受け付けています。

次回は1月12日(火)開講、申込期限は1月11日(月)です。相談の時点では、申し込みは確定しません。担当から2営業日以内にメールで返信し、お見積りもお出しできます。

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